OSO18を駆除したハンターに批判苦情が殺到!?個人情報はなぜ漏れた?

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2019年夏頃から北海道で数千万もの損害を出したOSO18(オソじゅうはち)というヒグマを駆除したことで、役場や駆除したハンターに対して「かわいそう」などの非難が殺到しているようで、ニュースとなりX(旧Twitter)が荒れています。

ここではなぜOSO18を駆除したハンターが特定されてしまったのかを調べ、考察してみました。

結論として、ニュースやメディアがハンターを特定できる情報を出し過ぎたためだと考えられます。

OSO18を駆除したハンターは配慮のかけたメディア記事によって特定された

  • 勤め先
  • 性別
  • 銃を持って〇年

少し調べただけでもこれだけの情報が出て来ました。

当ブログとしてはOSO18の駆除は必要なものだと思っていますので、これらの情報は載せません。

考えてみれば分かりますが、身の回りで狩猟免許を持っている人ってほとんどいませんよね?

当ブログ管理人が済む地域は時期になると熊の目撃情報が出るような地域ですが、それでも知人や周りに狩猟免許を持っている人はいません。

現在では全体で約21万件の狩猟免許(ただし重複所有者あり、狩猟者の実数は約15万人)が交付されています。

引用:一般社団法人 大日本猟友会

そもそも狩猟免許交付数は年々減っています。

平成29年の段階で約15万人、もちろん地域によって取得者の数は上下しますが、九州など熊が出没しないエリアもあるので、出没エリアを37都道府県としても1県あたり約4,000人です。

つまり、駆除された場所や職場、おおよその年齢などが出た時点でほとんど特定できたようなものな訳です。

名前が分からなくても勤め先がわかれば「駆除した本人に言っとけ!」という形でいくらでも電話できますからね。

駆除の前から抗議の電話があり苦情を避けて取材を断っていた

役場にはOSO18を駆除する前から抗議の電話があったそうで、本来であれば被害にあった酪農家や近隣住民から称賛されるはずのハンターは、名前を伏せて取材も断っていました。

にも関わらず、先のような情報がニュースサイトによって公表されてしまったんですね。

ある程度の情報を載せなければニュースとして成り立たないので仕方ないような気もしますが、こういったトラブルを恐れて名前を伏せていたハンター本人に批判の電話がいってしまうのはあまりに気の毒ですよね。

X(旧Twitter)ではニュースに対して「気にする必要はない」という意見が寄せられていますが、猟友会のメンバーが減っている中、重要な人材ですし是非とも駆除した人を称えて欲しいと思います。

OSO18を駆除したハンターはOSO18特別対策班にも申し訳なさを感じている

OSO18の被害は主に標茶町(しべちゃ)や厚岸町(あっけし)で起こっていて、北海道庁から「OSO18特別対策班」としてオソの追跡・捕獲を託されていました。

このメンバーは道東からヒグマ捕獲のエキスパートとして集められて、ハンターの出動費などの費用もかかっていたようです。

これを考えると確かに駆除した人が複雑な心境になる気持ちは分かりますが、別の町に現れた熊を駆除したまでなので全然気にする必要は無いですよね。

逆に、特別班を作らなければいけないほどの脅威を取り払ったわけですから、駆除したハンターには胸を張って欲しいですね。

まとめ

OSO18を駆除したハンターの個人情報がどこから漏れたのかをまとめました。

結論としては配慮にかけたニュースサイトが情報を出し過ぎたためと考えられますが、ニュースを扱うメディアとしてもある程度の情報は必要です。

また、本来であればハンターは称賛されるべきですし、ハンターが胸を張って取材に応じられる世の中になると良いなと感じました。

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